Q.体外受精での出産が年々増えていると聞いたけど、日本ではどのくらい体外受精で出産しているのですか?また、体外受精を受ける方はどのくらいいるのですか?

体外受精の出産数は2008年に2万人を超えた

A.体外受精における出生児数は、年々増加しております。
1999年に初めて1万人を超え、その後も毎年増加しています。

そこで、近年における体外受精の出生児数を表すと下記のようになります。

体外受精による出生児数の推移

年度 体外受精出生児数
(人)
総出生児数
(人)
割合(%)
2004年(H16) 18,168 1,110,721 1.64
2005年(H17) 19,112 1,062,530  1.80
2006年(H18) 19,587 1,092,674 1.79
2007年(H19) 19,595 1,089,818 1.80
2008年(H20) 21,704 1,091,156 1.99
2009年(H21) 26,680 1,070,035 2.49
2010年(H22) 28,945 1,071,304 2.70

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上記の表は、厚生労働省の発表によるもので、体外受精、顕微授精を含めた高度生殖医療における出生数となります。

こちらの表を見ますと、総出生児数は、昨今の少子化問題で知られているように、年々減少していることがわかります。

これに対し、体外受精の出生児数は伸び続け、2010年
では28945人と、3万人に迫るところまで来ています。

2011年のデータは見当たらなかったのですが、
2012年は、総出生児数がさらに減って103万7千人となったにも
関わらず、体外受精の出生児数は37953人とさらに急増していました。

2012年の体外受精の出生児数の割合は全体の3%を超え、
クラスの27人に1人は体外受精による出産という
ことになります。

体外受精の患者数の推移

次に、体外受精や顕微授精の高度生殖医療を受けた患者数について、
厚生労働省のデータを紹介します。

高度生殖医療の患者数の推移

年度 体外受精の患者数
(人)
顕微授精の患者数
(人)
合計患者数
1995年(H7) 19,523 6,940 26,463 
1996年(H8) 21,121 8,626 29,747
1997年(H9) 25,934 11,517 37,451
1998年(H10) 30,297 12,823 43,120
1999年(H11) 31,867 15,875 47,742
2000年(H12) 30,837 17,185 48,022
2001年(H13) 33,225 19,979 53,204
2002年(H14) 36,779 22,900 59,679
2003年(H15) 42,131 25,675 67,806
2004年(H16) 48,944 29,582 78,526

厚生労働省のデータを見ても、古いデータしかなかったのですが、
1995年で高度生殖医療の患者数は26463人に対し、
2004年は78526人と10年で3倍となりました。

2005年から2009年のデータは見当たらなかったものの、
2010年においては、高度生殖医療の患者合計数は242161人になり、
6年前の2004年と比べて約3倍となり、急速に増えています。

不況期でも高度生殖医療の患者数は急増している

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体外受精や顕微授精の高度生殖医療は保険適応外です。
体外受精の施術は回数を重ねると100万円を超えることも珍しくありません。

長引く不況の要因があっても、患者数が減らないどころか急増している背景には、不妊の問題がそれだけ深刻になっていることを示しており、一種の社会問題にさえなっているといっても過言ではないでしょう。

実際に不妊施術を受ける患者さんは、1999年に284800人でしたが、4年後の2003年には推計466900人と、不妊施術の患者数がわずか4年で18万人も増えているという驚くべき結果も出ています。

不妊施術を始める平均年齢は32歳

そのような中、不妊施術を開始する平均的な年齢は32歳です。
結婚する年代が以前と比べて上がったこともありますが、
それを考慮しても不妊施術の開始年齢が遅いことも不妊が問題になる
原因の一つとなっています。

将来、不妊施術で苦労しないためにも、不妊施術を開始してから
体質改善を行うよりも結婚前から体を整え、自然妊娠できるような
体質を作ることも今後重要になってくると思われます。